概要・沿革
概要
応用セラミックス研究所は、「セラミックスに関する学理とその応用の研究」を目的として大学法人に附置された全国共同利用研究所です。
高温超伝導や電子、光、磁性などの新しい機能を有する酸化物を始め、セラミックス材料分野で世界をリードする研究を展開しています。原子・電子レベルの研究から、材料のミクロな構造とマクロな物性との関係を解き明かし、複合材料などの構造用材料はもとより、建築構造物とファインなセラミックス研究を統一的に貫く方法論の構築を目指しています。
2006年 4月には、このような研究者側の学術的価値観による評価に加えて、安全・安心な社会を求める社会的価値観からも評価される材料研究を志向するために、附属セキュアマテリアル研究センターを 10 年時限で設置しました。また、建築材料や免震・制振構造などの大型構造物の研究を行う学内共通施設の建築物理研究センターを研究所教員が中心となって運営しています。人と現象を繋ぐ材料の科学と文化の発展を目指しているのです。
これらのミッションは、関東大震災直後に創設された建築材料研究所における「災害から人を護るための研究」の精神や、窯業研究所における「複雑な無機物質の解明から新材料へ」という研究姿勢が、旧工業材料研究所を経て現在まで 70 年余の歴史とともに、強固に受け継がれています。
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| 平成１８年 ４月 | 「附属セキュアマテリアル研究センター」設置（時限１０年） |
| 平成 ８年 ５月 | 「工業材料研究所」を改組し「応用セラミックス研究所」附置（３大部門，１センター） 研究所の改組に伴い， 既設３大部門を「セラミックス機能部門」，「セラミックス解析部門」，「材料融合システム部門」改組 「工業材料研究所附属セラミックス研究センター」を改組し，「応用セラミックス研究所附属構造デザイン研究センター」設置 （時限１０年) 学内共通施設「建築物理研究センター」発足 |
| 昭和６３年 ４月 | 「附属新素材セラミックス実験施設」を廃止し，「附属セラミックス研究センター」設置 本学初のＴＤＫによる寄付部門「先端機能セラミックス部門」設置（時限４年，１４部門相当） |
| 昭和５９年 ４月 | 「附属水熱合成材料実験施設」廃止（昭和５９年３月３１日) 「附属新素材セラミックス実験施設」設置（昭和５９年４月１１日，時限１０年，１３部門相当) |
| 昭和５６年 | 大部門制移行により「材料プロセス部門」，「材料基礎部門」設置（３大部門<，１附属施設（１３部門相当） 「材料プロセス部門」は合成無機材料，無機焼成材料，無機溶融材料，超高圧高温材料，超高真空材料（新設)の５部門構成 「材料基礎部門」は結晶体物性，高純度材料，材料構造解析（新設)の３部門構成 |
| 昭和５５年 | 大部門制移行により「防災材料開発部門」設置（１大部門，１附属施設，６部門体制（１１部門相当）） 「防災材料開発部門」は防災材料工学（旧・基礎計測），材料耐久物性（旧・複合材料物性），複合材料開発（新設），未利用資源材料開発（客員、新設）の４部門構成 |
| 昭和５４年 | 大岡山キャンパスから長津田（現・すずかけ台）キャンパスに移転 |
| 昭和５２年 | 「超高温材料部門」を「超高圧高温材料部門」へ改組（９部門相当) |
| 昭和５１年 ５月 | 本研究所の附属施設として「水熱合成材料実験施設」設置（時限８年，９部門相当） |
| 昭和５０年 | 「化学冶金部門」を「高純度材料部門」へ、「固体物理部門」を「結晶体物性部門」へ、それぞれ改組（８部門) |
| 昭和４３年 | 「複合材料物性部門」増設（８部門） |
| 昭和４０年 | 「合成無機材料部門」増設（７部門） |
| 昭和３８年 | 「超高温材料部門」増設（６部門） |
| 昭和３３年 ４月 | 建築材料研究所と窯業研究所を統合し，「工業材料研究所」附置 （化学冶金，無機溶融材料，無機焼成材料，固体物理，基礎計測の５部門) |
| 昭和２４年 ５月 | 国立学校設置法公布 |
| 昭和１８年 １月 | 本学の附属研究所として「窯業研究所」附置 |
| 昭和 ９年 ３月 | 本学の附属研究所として「建築材料研究所」附置 |
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