熊本地震「耐震」でも損傷 (山田哲教授）
読売新聞 2016年04月21日 朝刊38面
読売新聞は4月21日付の紙面で、熊本県を中心とした地震で、避難所に指定されていた小中学校の体育館などの被害の報告が相次いでいると報じている。「筋交い」の部材が破断したり、破損したりしているのが見つかった。
市教委によると市内の公立小中学校は今年3月までに耐震補強などを終え、耐震化率100％を達成している。しかし、「震度6以上の地震が何度も起きるなど耐震化工事の基準の想定を超えていた」と市教委施設課では説明しており、安全確認を急いでいる。
山田哲教授は「安全性を高める部材が破損した以上、避難所として利用するには安全上の確認が求められる。現在使われている避難所も十分な確認が必要だ」と指摘している。
また、秋田魁新報4月17日朝刊、フジサンケイビジネスアイ朝刊は、熊本地震で多数の家屋が倒壊しており耐震化が急務であると報じた。被災地の建物の安全性に関して「傾きなどで居心地が悪かったり、建物が揺れやすくなっていたりといった変調があれば危険な可能性がある」とする山田教授のコメントを掲載した。建物の耐震化については「大規模地震に耐えうる新耐震基準で建てられた建物なら、震度6強の揺れが繰り返してもまだ余裕があるはず」とし、老朽化した建物が使われているのは危険で、耐震化を急ぐべきだと指摘した。
